私たち国立病院機構（NHO）は、平成１６年４月に国立病院・国立療養所が移行して設立された独立行政法人で、現在は全国１４２の病院を運営しています。 独立行政法人としては１４年目ですが、その歴史は古く明治時代から昭和初期にかけて各地に設置された陸海軍病院・傷痍軍人療養所や日本医療団結核療養施設にまで遡ることができます。

NHOは医療の提供、臨床研究の推進、医療従事者の養成という3つの使命を帯びており、 約5万床の病床と約6万人の職員を有している我が国有数の病院ネットワークです。 この全国的な病院ネットワークを活かして、地域と皆さまの信頼のもと医療関係者や自治体とも連携を取りながら、地域の安全と安心に貢献したいと考えています。

国立病院機構が提供する医療には、５疾病５事業を中心とする医療と、 他の設置主体では必ずしも実施されない恐れのあるセーフティネット分野に関する専門的医療の両者があります。 ５疾病５事業に関しては、その全ての分野において地域医療計画に多くの病院が記載されています。 例えば、急性心筋梗塞の領域では６４病院が、脳卒中では９４病院が地域医療計画に記載されています。

セーフティネット分野では、例えば筋ジストロフィーの診療では全国の約９６％の病床を国立病院機構が提供するなどの貢献をしています。

このように、「国立」と聞くと、急性期病院、あるいは昔の結核療養所と、さまざまなイメージをもたれるかもしれませんが、 実は、地域の基幹病院の機能を担う５００床以上の病院から重症心身障害児（者）、神経・筋難病の診療を担う病院まで、多種多様です。

また、国立病院機構では、さまざまな診療の提供のみならず、多くの診療実績から得られる豊富な診療データを活かして、 診療の質の分析や臨床研究に積極的に取り組むとともに、医師・看護師をはじめとする医療従事者の育成にも力を入れており、我が国の医療の水準の向上に貢献しています。

さて、国立病院機構におけるがんへの取り組みですが、８５病院が地域医療計画に記載されており、 そのうち３５病院が、厚生労働大臣により「がん診療連携拠点病院」に指定されています。 このように、国立病院機構の多くの病院が専門的ながん医療の提供、地域のがん診療の連携協力体制の整備、がん患者に対する相談支援や情報提供を行う役割を担っています。

がん治療の専門施設もあり、 「北海道がんセンター（北海道札幌市）」「四国がんセンター（愛媛県松山市）」「九州がんセンター（福岡県福岡市）」の３病院はがん医療の分野で高い専門性を発揮しています。 この３病院は「がん診療連携拠点病院」の中でも特に「都道府県がん診療連携拠点病院」の指定を受けており、都道府県におけるがん医療の中心的な役割を担っています。

それ以外にも、呼吸器の専門医療を行っている「近畿中央胸部疾患センター（大阪府堺市）」「刀根山病院（大阪府豊中市）」等では、 元々結核を中心とした呼吸器疾患に取り組んでいたことから、現在は肺がんに特化したがん医療を行っています。 このように、過去の経験に基づき、特定の分野に特化したがん医療を実施している病院もあります。

もしがんに関するご相談などがありましたら、お近くの国立病院機構の病院にぜひご来院ください。