早期発見、早期治療。検査・治療法の高度化－。 医学の進歩は目覚ましいものがあり、がん生存率が部位によっては上昇傾向にあります。 多少のがんならもう怖くないのかも知れません。 一方で、罹患率をみると、日本全体の推計値（全部位、対人口10万人）は1975年から2013年の38年間に、184.7から677.5へと3.67倍にも増えています。 国立がん研究センターによると、増加の主な要因である「人口の高齢化」の影響を除いても、特に1980年代以降は増加しているとのことですⁱ。

●なぜがんは増えているのだろう

なぜこれだけがんが増えているのか。 がんに罹患しないためには何が必要か。 その真実を知りたい、という市民の思いも募っています。 「治療の会」であると同時に「市民のための」会でいらっしゃるのですから、原因追究と予防医療充実を求める市民感覚にも耳を充分に傾けていただければ、と願っています。

いきなり要望をお伝えしましたが、私自身の身の回りにもがんの事例が多くあり、悲しく苦しい思いもしてきたことが背景にあります。 姪は小学校の時に白血病を患い、３度の骨髄移植の後に11歳で他界しました。 70歳を過ぎて突然悪性リンパ腫に罹患した親類もおります。 肺がんで亡くなった親類もおります。 乳がんに罹患した親戚もおります。 現在、大腸がんに罹患している親類もおります。 私の大学時代の恩師は前立腺がんで昨年他界しました。

半世紀ほど昔は、がんはかなり珍しい病気でしたが、今では知り合いの中に、たいてい何人かが罹患しています。 誰もがいつ罹患するか分からないという不安を抱える時代になったとも言えます。 いったいこれはなぜなのでしょう。

病気と原因の関係は、はっきりしているものと、そうでないものがあるでしょう。 怖いのは、「よく分からないもの」たちです。しかも広範な市民の日常の中にあるものです。

●環境汚染公害は抑制しつつある

私の中学時代、母校の1972年文化祭のテーマが「公害」でした。 私が実行委員長を務めていたのでよく覚えています。 学校は、将棋の藤井聡太七段が卒業した名古屋大学附属中学校です。 当時から自由な校風で、教師陣が生徒の自主性を大事にしてくれていて、管理教育が根強い愛知県の教育界の中では貴重な光を放っていました。

それでも、1970年代当時の社会問題であった「公害」のインパクトは大きいものでしたから、教師たちはハラハラしながら見守っていたことでしょう。 生徒たちは大真面目で取り組みました。 資料を集め、現地見学もし、展示もし、議論もしました。 四日市ぜんそく、富山のイタイイタイ病といった、名古屋に近い場所で発生していた事例もあるため、作業は熱を帯びました。 熊本では水俣病もすでに発生していました。

文化祭がどこまで真実に迫ったかは別として、当初はほとんど分からなかった有害物質と病気の因果関係はその後、研究や疫学的調査、裁判などを通じて、次第に明らかにされていきました。 有害物質の環境中への放出を抑制する政策が構築され、今では発生予防措置が何重にもとられています。 科学と民主主義の力が、企業の営利主義に勝利したのです。 タバコの健康被害もある意味では似た構造と言えるでしょう。 しかし「分かった時には遅い」と言いましょうか、発生・拡散抑制までには年月がかかったので、間に合わずに健康を損ねた方々も多くいるわけです。

●今日の「黒い雲」群と多くの疾病

半世紀近く経過した今日の時代に目を向けてみましょう。 病気と関連が疑われる「公害」は、形を変えて、「黒い雲」のように空を覆いつつあります。

因果関係が「１対１」だとも思えないので、病気別には語れませんが、 「黒い雲」群の実体は、例えば「遺伝子組み換え生物（GMO）」「牛成長ホルモン剤」「農薬・除草剤」「人工食品添加物」「電磁波」などといったものです。 それから最近特に気になり始めているのは、二つの「コウガイ」。 つまり、衣料の芳香剤などによる「香害」と、車のヘッドライトなど眩しすぎる光による「光害」です。

こうして並べてみると、因果関係を確かめるのに時間がかかりそうなものばかりです。 被曝量によっては影響が少ないかもしれないものもあり、多くは政府が「この程度なら直ちに健康に影響があるとは言えない」などとお墨付きを与えることによって、拡散に歯止めがきかない状態になっています。 そのうちに人々は「真綿で首を絞められる」状態になっていく。 その意味では高度成長期の公害と同じ性質を持つ社会問題だとも言えます。

さて、これら黒雲群と、がんや免疫性不全、内臓疾患、先天性異常、無精子症、うつ病など無数の「病気」との関係を指摘する声は少なくありません。 一方で、一つ一つの因果関係について、その有無をめぐって激しい科学論争があります。 その論争で決着しないものに対して「危険であるとは言えない」と判断していたら、人類の病気は無くならず、逆に増えるかもしれません。 ひょっとするとがん増加の本当の原因はこのようなところにあるのかも知れません。 つまり、「危険かもしれない」ものたちを排除していくという予防的措置を充分には取れていないことこそが原因かもしれないと思うのです。

●遺伝子組み換えと疾病の関係は？

例えばGMOです。

英国ロウェット研究所（Rowett Institute）のアーパッド・パズタイ博士（Dr. Arpad Pusztai）は、GMジャガイモの成分をラットに与えて健康への影響を調べる実験を行いました。 1999年には、ラットの消化器官内の細胞増殖の活発化と、免疫システムの異常反応が生じたと発表、遺伝子組み換えのプロセス自体が技術的に不確かであると結論付けましたⁱⁱ。

また、仏・カーン大学生物学研究所（University of Caen, Institute of Biology）のジル・エリック・セラリーニ博士（Dr. Gilles-Éric Séralini）らは、 2010年から2年間、200以上のラットにGMコーンと除草剤ラウンドアップを与え続ける実験を行いました。 これらを与えた検体には、与えなかった検体に比べて、乳がんや肝臓障害、腎臓障害が多く、与えた検体の半数以上が早死した、との結果をまとめましたⁱⁱⁱ。 ２年間とはラットの平均寿命に匹敵し、この実験は「世界初の哺乳類での慢性毒性試験」と評価されました。

●いろんな圧力で論文撤回や解雇・・

ところが、遺伝子組み換え生物や関連農薬による、哺乳類の健康へのマイナス影響と結びつくこうした研究結果は、 発表されるや否や、異なる見解が提出されて、一部修正または撤回などを余儀なくされたり、研究者が地位を奪われたり、といったことが繰り返されています。

パズタイ博士らの研究結果は、発表直後は賞賛されたものの、「研究は不十分」との批判がすぐに起きました。 その直後、研究チームは解散させられ、博士は解雇されます。 チームメンバーは「首相官邸から研究所長に２本も電話があった」「我々の研究を中止させようとする米国から英国首相への圧力だった」と話しています^iv。

カーン大学の論文はやはり、強い批判や攻撃を浴びた後に、セラリーニ博士らの意に反して出版元により撤回されました^v。

こうした状況のため、科学のステージでは「健康や環境に悪い」とも「悪くない」とも決着がつかない状態にとどまっています。 そこに「科学の物差し」を絶対視する「科学主義（科学万能主義）」の考え方を当てはめれば、「科学的でない理由で排除するのは問題だ」という理屈になります。

科学技術の重要性を否定するのではありません。 ＧＭ技術も有用な面があるでしょう。 しかし、地球と人類にとって良くないものも生み出す可能性があるのが科学技術です。 特に口に入れる食べ物の場合は、慎重さが必要です。 人類は何万年もかけて、多くの犠牲の上に毒物を見つけ、安全な食べ物を選んできました。 しかし、現代テクノロジーで生み出された新しい食品の安全性は、まだ充分には確かめられていません。 ＧＭ食品が生まれてまだ半世紀足らず。 この短い時間に解明されたと言えるものではないのです。

●ＴＰＰに貫かれている科学主義

実は先ごろ日本政府が国会に批准承認を求めた環太平洋連携協定（TPP）の11カ国協定（米国を除く）には、この科学主義が貫かれており、 それに反する輸入制限措置や国内農産物優先などの貿易障害に対してはISDS（投資家国家紛争解決）条項に基づいて損害賠償請求などの訴えを起こすことができるようになっています。

例えば、TPP協定第７章「衛生植物検疫（SPS）措置」第９条「科学及び危険性の分析」には、 その第１項に「締約国は、自国のSPS措置が科学的な原則に基づいていることを確保することの重要性を認める」とあり、 第２項は「措置が（中略）客観的で科学的な証拠に基づいていることを確保する」と規定しています。

例えば「ある食品が危険であるから輸入はできない」と主張したいなら、その危険性を科学的に証明しないといけない、というようなルールなのです。

同様の規定を持つ米韓FTA（自由貿易協定）の下で韓国政府は、このISDS条項に抵触する懸念が強い63の法律改正に着手しました^vi 。 ソウル市は、学校給食に遺伝子組み換え（GM）食品を使ってはならないとする条例は米韓FTA違反に当たる、と発表しました^vii。

●米国や世界に広がるＧＭ栽培

GM技術が作出してきた作物と、生産現場で同時に使用される関連薬剤については、完全なる「危険性証明」がないため、自由な商業ルールの下で、無抑制的な生産拡大が進行しています。

GM作物の商業栽培は1996年に始まり、2016年には、世界26カ国の栽培面積合計は世界の耕地面積の約12％に相当する１億8510万㌶に達しました。 日本の国土面積の4.9倍に当たります^viii。

栽培面積を国別で見ると、世界最大のGM作物生産国である米国で7290万㌶、ブラジルは4910万㌶、アルゼンチンは2380万㌶、カナダ1160万㌶、インド1080万㌶の順になっており、 TPP交渉参加12カ国の中でも米国は際立って大きくなっています^ix。

また、GM比率（総栽培面積のうちGM栽培面積が占める割合）は、大豆では世界の78％で、米国では94％に達しています。 また綿花は世界で64％、米国で93％、トウモロコシは世界で26％、米国では92％。菜種では世界で24％です^x。

日本政府が執念を燃やしているTPP発効が実現すれば、GM作物、GM動物（畜産物や水産物）の輸入圧力が強まり、ISDS条項によってそれを拒否できず、 やがて、日本中にGM食品があふれることになるでしょう。 GM食品が溢れている米国で特に1990年代後半以降、がんをはじめ多くの病気が増えている状態^xiと同じようなことが、その時には日本でも広がることになるかもしれません。

●「非ＧＭ表示」がほぼ消える危険も

日本政府は同時に、GM食品に関する表示方法の変更を検討中です。 「非ＧＭの任意表示」が可能な基準を現在、「意図しない混入率が5％未満」と定めていますが、これを「不検出」（実質的に0％）に変えるという方向を示しています。 一方でＧＭ表示義務は、①重量比5％未満の成分、②主な加工食品、③飼料―などを除外した極めて緩い基準のままです。 これでは「非ＧＭ」表示食品は一掃され、消費者の商品選択権さえ奪われる危険が大きいと言わざるを得ません。 ＧＭＯ大量生産国である米国の要求とピッタリ一致しています。

農水省が行ったＧＭに関するモニター調査の結果によると、ＧＭに対しては「否定的な印象」が30％、「少し否定的な印象」が45％と、合わせて約8割が否定的で、 その理由として上位に挙がったのは、「食べた時に悪影響がないか不安だから」が78％、「未知の部分が多い技術だから」が69％、「組換え生物が周りの動植物に影響を及ぼすと思うから」が57％でした^xii。

否定と不安の思いが強い日本国民ですが、欧州のように「危険かもしれないものは避けよう」との予防原則主義に基づく考え方に舵を切り替えることができなければ、不安な食品を食べることは避けられないでしょう。 切り替えは、科学主義の立場を取るTPPの批准を取り消し、脱退することなしには実現しないでしょう。 実現しなければ、GMを今以上に食べることは避けられそうにありません。

●ＧＭを「作る」危険－種子法廃止

GMに関しては、以上のように「食べる」危険が迫っていますが、もう一つ、「作る」危険も迫っています。そのきっかけの一つが主要農作物種子法（種子法）廃止です。

種子法はコメ、麦類、大豆の３主要作物について、優良な種子の安定的な生産と普及を「国が果たすべき役割」と定めています。 また、列島各地の奨励品種の選定や、その種子の生産と安定供給に都道府県が責任を持つことも定めています。

日本では1952年に制定され、太平洋戦争直後の食料難から国民を救ってきました。 その後も長く安定供給の役割を担い続けてきました。 長い間に、各地で多様な種子が開発され、北海道では「ゆめぴりか」「ななつぼし」「きらら397」など多くの良食味米を産み出してきました。

しかし、役割が重要な割には存在が地味な公的種子事業は、まるで「空気か水」のように人々の関心を、長い間に失ったのかも知れません。 日本政府が2016年に「廃止」を打ち出した時には、多くの人が「ピン」とは来ていませんでした。

政府は「種子法はすでに役割を終えた」とか、「国際競争力を持つために民間との連携が必要」と説明し、国会は衆参合わせてわずか12時間のスピード審議で廃止を決めました。 法は2018年4月1日で廃止されました。

●民間への知見提供を求める法律

ほぼ同時に制定された農業競争力強化支援法では、「民間事業者が行う技術開発及び新品種の育成その他の種苗の生産及び供給を促進するとともに、 独立行政法人の試験研究機関及び都道府県が有する種苗の生産に関する知見の民間事業者への提供を促進する」と定めています。これまで税金で蓄積されてきた膨大な遺伝資源や情報まで民間に渡せ、ということのようです。

種子法廃止によって懸念されることはたくさんあります。 例えば次のようなことです。

• ①公的種子事業とその体制（各地の農業試験場など）が弱体化する
• ②国民の財産である遺伝資源やその情報が民間企業に叩き売られ、海外に流出する
• ③民間種子価格が高騰し、種子供給が不安定化する
• ④企業が儲かる種子に特化されるので種子の多様性が失われる
• ⑤企業が儲かる種子と、農薬や肥料、機械とがセットで販売され、収穫物の販売まで含めた契約が交わされることになり、農業のあり方全体が企業本位に変えられる

この中で「企業が儲かる種子」として当然想定されるのは、ＧＭ種子です。 特定除草剤と一緒に使うことが前提の種子がすでに世界中で大量に売られており、これらが雪崩を打って日本に入ってくることが懸念されます。

●「科学主義」を排し予防的抑制を

こうして、ＧＭ作物や同時に使われる除草剤を「食べる」「作る」ことが日本で広がった場合、現在南北アメリカやアジアで広がっている疾病も同時に蔓延することが心配されます。 まさに、未だ病気との関係が「科学的」には解明されていない「黒い雲」が空を覆う状況になるかも知れないのです。

これはＧＭに限りません。発がん性が指摘されている牛成長ホルモン剤を打たれた牛の肉や乳。 多くの農薬や除草剤、防カビ剤など重大疾患との関係が指摘されている毒物たちを浴びた農産物。 化学的添加物を混入された加工食品。 頭痛やめまい、動悸、発汗などの症状と関連が指摘されている電磁波を発するスマートフォンやパソコン、電子レンジ、スマートメーターなどの機器。 化学物質過敏症やシックハウス症候群の原因とみられる衣料用の香料や建築用資材・・・。

挙げればきりがありませんが、黒い雲を晴らさないといけません。 「科学主義」に陥って手を打たないことは後悔につながります。 それを排して「予防原則主義」に立ち、これら黒雲群の安全性評価を早く行うとともに、評価が確定する以前からの予防的抑制が求められているのだと思います。苦しむ人を増やす前に。

• i 「地域がん登録全国推計値」（2018年、国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」）
• ii Ewen SW, Pusztai A. “Effect of diets containing genetically modified potatoes expressing Galanthus nivalis lectin on rat small intestine” (1999年10月16日)“Lancet”;354(9187):1353-4.）
• iii “Long term toxicity of a Roundup herbicide and a Roundup-tolerant genetically modified maize”　;　Food and Chemical Toxicology　Volume 50,Issue 11,（2012年11月）p.4221-423=撤回済み＝
• iv 映画　”The World According to Monsanto”（「モンサントの不自然な食べ物」,　Arte制作、フランス、2008年
• v Food and Chemical Toxicology Volume 63,(2014年1月)p.244
• vi 郭洋春「TPPすぐそこに迫る亡国の罠」（2013年、三交社）p.168
• vii 同　p.167
• viii 世界の耕地面積は15億5600万㌶（2011年FAO）。日本の国土面積は3779万㌶（2007年国土交通省）
• ix 『遺伝子組み換えの商業栽培に関する年次報告：2016年』国際アグリバイオ事業団（ISAAA）
• x USDA,National Agricultural Statistics Service,2016
• xi ドキュメンタリー映画「Genetic Roulette: The Gamble of Our Lives（遺伝子組み換えルーレット）」（2012年、米国Institute for Responsible Technology制作）が詳しい
• xii インターネットによるアンケートで2019年6月14日～21日に実施