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いろいろの部位で臨床試験が行われている抗がん剤と放射線療法の併用療法を化学放 射線療法といいます。その進歩と副作用は。
『化学放射線療法の進歩』
近畿大学医学部放射線医学教室・放射線腫瘍学部門主任教授
近畿大学医学部附属病院がんセンター長
西村恭昌
はじめに
臨床試験でのエビデンス
![そこが聞きたい](img/kikitai02.jpg)
化学放射線療法というと、「化学療法」と「放射線療法」の複合名詞で、英語でもchemo-radiation therapyですが、そもそもこれは放射線治療の一種で、化学療法を加味した放射線療法という意味でしょうか。
そのとおりです。放射線療法の効果を抗がん剤で増強することができるとご理解ください。
というのも、がんの集学的治療とかチームワーク治療と言われますが、がんは手ごわい相手ですので三大療法を始め、温熱療法などのその他の治療法のコンビネーションで治療されることも多いと思います。手術の場合も化学療法で少しがんを縮小させてから治療するなども行われているでしょうから、そういうものは「化学手術」などということになるでしょうが、そんなことは言われません。この場合特に化学放射線療法と言われるのは何か理由があるのでしょうか。
先ほど述べたように、放射線療法のうち化学療法を併用する治療という意味です。放射線療法単独とは明らかに効果が違うので、放射線単独治療と区別する意味で、特に化学放射線療法というようになったものと思います。
抗がん剤によって放射線の効果を増強するという考え方があるようですが、逆に放射線を照射すると、抗がん剤の効果を増感させるということもあるのでしょうか。
以前抗がん剤の投与日にあわせて間歇的に放射線治療を行う方法も試みられましたが、これはことごとく失敗しました。あくまでも放射線治療にあわせて抗がん剤を投与しなくてはなりません。
同時化学放射線療法の効果が強力ということは、反面どのがんでも照射中の合併症は増強し、患者さんのつらさや負担は放射線単独の場合よりも大きくなる、つまりは副作用も強いということになるのでしょうか。
そのとおりです。粘膜炎など照射中に起こる急性期の合併症は明らかに増強します。しかし、放射線治療後数年たってみられる晩期の合併症は、あまり増加しないとの報告が多いので、一般的には急性期のつらさを乗り越えれば問題ありません。
一般に化学放射線療法と言われるのは、標準治療として認められているものにかぎられるのでしょうか。例えば粒子線や陽子線とのコンビネーションも試行されているようですが。
粒子線治療と化学療法の併用は一般的ではありません。
どういう治療法でも得手不得手があるでしょうが、ということになると化学放射線療法が効果のあるがんとすると、頭頸部腫瘍、食道がん、肛門管がん、膀胱がん、子宮頸がんなどでしょうか。これ以外にもトライしてみる手もあるというようながんがあれば・・・。
肺がんは、小細胞肺がん、非小細胞肺がんいずれも化学放射線療法が標準的な放射線治療です。また、脳腫瘍にも化学放射線療法が行われます。
化学放射線療法についての市民向けの情報はほとんどないので、今回、お忙しい中、貴重な情報を分かりやすく解説していただきありがとうございました。
最後に今後の展望と申しましょうか、こんなことができないかと研究が進んでいるというようなことがございましたら・・・。
分子標的抗がん剤のひとつである抗EGFR抗体と放射線治療の併用は、頭頸部腫瘍でその有効性が証明されました。現在、いろいろの部位で分子標的抗がん剤と放射線療法あるいは化学放射線療法の併用の臨床試験が行われています。
略歴
化学放射線療法は、がんの局所療法である放射線療法と、全身療法の化学療法(抗がん剤)を組み合わせる治療法です。化学療法と放射線療法を同時に併用することによって、頭頸部腫瘍、食道がん、肛門がん、膀胱がんあるいは子宮頸がんなどでは手術による生存率と差がない程に治療成績が向上しました。遠隔転移はないが手術のできないほどに進行した肺がん、膵臓がんなどに対しても化学放射線療法は有効な治療法です。
化学療法と放射線療法を組み合わせる理由は2つあります。すなわち、原発巣は局所療法である放射線療法で治療し、画像で判明しないほどの小さな遠隔転移巣は全身療法である化学療法で治療するという考え方と、抗がん剤によって放射線の効果を増強するという考え方です。ただし後者の場合、がん細胞だけでなく正常細胞に対する効果も強まるので、注意が必要となります。
化学療法と放射線療法を組み合わせる理由は2つあります。すなわち、原発巣は局所療法である放射線療法で治療し、画像で判明しないほどの小さな遠隔転移巣は全身療法である化学療法で治療するという考え方と、抗がん剤によって放射線の効果を増強するという考え方です。ただし後者の場合、がん細胞だけでなく正常細胞に対する効果も強まるので、注意が必要となります。
臨床試験でのエビデンス
抗がん剤と放射線を同時に併用すると粘膜炎など照射中の合併症が増加するので、まず全身化学療法を行った後で放射線を併用する順次化学放射線療法が行われました。この方法は比較的安全に行えたのですが、先に投与された全身化学療法は放射線による局所効果を向上させず、化学療法により遠隔転移再発が減った非小細胞肺がんをのぞき、放射線単独に比較して生存率の向上は示されませんでした。なんと驚くべきことに子宮頸がんでは、全身化学療法後に放射線治療を行った方が、放射線単独治療に比較してむしろ治療成績が悪化するという期待を裏切る結果に終わりました。
以上のように化学療法のあとに放射線治療を行う方法が多くのがんで失敗に終わったため、抗がん剤の放射線増強効果が期待できる化学療法と放射線の同時併用療法が行われました。その結果、頭頸部腫瘍、食道がん、膵がん、直腸がん、肛門管がん、膀胱がんなど多くの部位で放射線単独に比較して同時化学放射線療法による治療成績の向上が示されました。頭頸部腫瘍、食道がん、肛門管がん、膀胱がんなどではまったく手術をすることなく、化学放射線療法でがんが消失し、もとの臓器も残せるようになっています。
同時化学放射線療法によって治療成績が向上したため、たとえば切除可能の食道がんなどこれまで手術療法が第一選択の治療法であった病気でも化学放射線療法によって手術と遜色のない治療成績が示されるようになっています。当院では食道がんに60 Gy/30回の放射線治療に、シスプラチン・5-FUの化学療法を同時に併用していますが、切除可能食道がんでは5年生存率41%、遠隔転移のない切除不能進行症例でも5年生存率は19%となっています。
化学療法後に放射線を併用する方法でも治療成績が向上した非小細胞肺がんでは、両者を同時に併用することによりさらに生存率が向上することが明らかになりました。以上の結果より、現在同時化学放射線療法は全身状態や肝・腎・骨髄機能の良い患者さんに対する標準的な化学放射線療法とみなされ、広く用いられるようになっています。局所進行非小細胞肺がんでは、放射線単独治療が主体の1980年代の5年生存率は約5%でしたが、化学療法後に放射線療法が行われた1990年代では約10%となり、同時化学放射線療法の2000年代は15%〜20%にまで向上しています。
最後に注意すべき点として、抗がん剤と放射線を同時に併用すると、どのがんでも照射中の合併症は増強し、患者さんのつらさや負担は放射線単独の場合よりも大きくなります。したがって、高齢者や全身状態の悪い患者さんには、化学放射線療法でなく、放射線単独で治療したほうがよい場合もあります。化学放射線療法の効果と合併症について担当医とよく相談されることが重要です。
以上のように化学療法のあとに放射線治療を行う方法が多くのがんで失敗に終わったため、抗がん剤の放射線増強効果が期待できる化学療法と放射線の同時併用療法が行われました。その結果、頭頸部腫瘍、食道がん、膵がん、直腸がん、肛門管がん、膀胱がんなど多くの部位で放射線単独に比較して同時化学放射線療法による治療成績の向上が示されました。頭頸部腫瘍、食道がん、肛門管がん、膀胱がんなどではまったく手術をすることなく、化学放射線療法でがんが消失し、もとの臓器も残せるようになっています。
同時化学放射線療法によって治療成績が向上したため、たとえば切除可能の食道がんなどこれまで手術療法が第一選択の治療法であった病気でも化学放射線療法によって手術と遜色のない治療成績が示されるようになっています。当院では食道がんに60 Gy/30回の放射線治療に、シスプラチン・5-FUの化学療法を同時に併用していますが、切除可能食道がんでは5年生存率41%、遠隔転移のない切除不能進行症例でも5年生存率は19%となっています。
化学療法後に放射線を併用する方法でも治療成績が向上した非小細胞肺がんでは、両者を同時に併用することによりさらに生存率が向上することが明らかになりました。以上の結果より、現在同時化学放射線療法は全身状態や肝・腎・骨髄機能の良い患者さんに対する標準的な化学放射線療法とみなされ、広く用いられるようになっています。局所進行非小細胞肺がんでは、放射線単独治療が主体の1980年代の5年生存率は約5%でしたが、化学療法後に放射線療法が行われた1990年代では約10%となり、同時化学放射線療法の2000年代は15%〜20%にまで向上しています。
最後に注意すべき点として、抗がん剤と放射線を同時に併用すると、どのがんでも照射中の合併症は増強し、患者さんのつらさや負担は放射線単独の場合よりも大きくなります。したがって、高齢者や全身状態の悪い患者さんには、化学放射線療法でなく、放射線単独で治療したほうがよい場合もあります。化学放射線療法の効果と合併症について担当医とよく相談されることが重要です。
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最後に今後の展望と申しましょうか、こんなことができないかと研究が進んでいるというようなことがございましたら・・・。
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略歴
西村 恭昌(にしむら やすまさ)
昭和56年京都大学医学部卒業後、京都大学大学院医学研究科博士過程(内科系)修了。
京都市立病院放射線科研修医、京都大学医学部附属病院放射線部助手、京都大学医学部放射線医学講座講師、同助教授を経て平成10年近畿大学医学部放射線医学教室・放射線腫瘍学部門主任教授。平成21年近畿大学医学部附属病院がんセンター長、現職。
この間、米国Kentucky大学、放射線医学科研究員。
日本医学放射線学会認定放射線専門医、日本放射線腫瘍学会認定医、日本ハイパーサーミア学会ハイパーサーミア指導医など。
日本放射線腫瘍学会(理事)、日本食道学会(理事)、日本ハイパーサーミア学会(理事)、日本医学放射線学会(代議員、生物部会幹事、関西地方会世話人)、日本癌治療学会(評議員)等、学会活動等多数。医学博士。
昭和56年京都大学医学部卒業後、京都大学大学院医学研究科博士過程(内科系)修了。
京都市立病院放射線科研修医、京都大学医学部附属病院放射線部助手、京都大学医学部放射線医学講座講師、同助教授を経て平成10年近畿大学医学部放射線医学教室・放射線腫瘍学部門主任教授。平成21年近畿大学医学部附属病院がんセンター長、現職。
この間、米国Kentucky大学、放射線医学科研究員。
日本医学放射線学会認定放射線専門医、日本放射線腫瘍学会認定医、日本ハイパーサーミア学会ハイパーサーミア指導医など。
日本放射線腫瘍学会(理事)、日本食道学会(理事)、日本ハイパーサーミア学会(理事)、日本医学放射線学会(代議員、生物部会幹事、関西地方会世話人)、日本癌治療学会(評議員)等、学会活動等多数。医学博士。