日本放射線腫瘍学会
理事長 平岡 真寛
がんは日本人の二人に一人が罹り、三人に一人が命を落とすという文字通りの国民病です。がん患者支援団体等の多大なるご尽力により、がん対策基本法が２００７年に施行され、やっと国を挙げてがんを撲滅する対策が講じられるようになりました。放射線治療の推進とそれを可能にする人材の育成はその最重点目標の一つです。
放射線治療には、1）形態・機能を温存できる、2）いかなる場所でも狙って照射できる、3）高齢者や合併症を有する患者にも適応できる、という大きな利点があります。一方、１）手術に比べて確実性に劣る、２）放射線治療による副作用がある、という欠点もあります。日本においては、過去の不幸な歴史もあってか、この欠点が過大に評価され、利点が過小に評価されて来たと思います。
欧米においては、新規がん患者の60-70％に本治療が施行され、がん治療の3本柱の1つとして確固たる地位を占めています。日本においても、近年、放射線治療の役割が急激に増大しており、2005年には16万人(新規がん患者の25%)、2015年には36万人(同40%)の患者が放射線治療を受けると推定されています。この急激な患者数の増加には急速な高齢化社会の到来により手術に向かない高齢者がんの増加とともに、切らずに治す放射線治療を希望する患者の増加があると思います。放射線治療の効果を高める、あるいは副作用を軽減する革新的な放射線治療技術・手法の登場がこれを支えています。
切らずにしっかり治して欲しいという社会的ニーズに応えるには質の高い放射線治療医（放射線腫瘍医）と医学物理士の育成が欠かせません。現在、600名と言われる放射線腫瘍専門医を、2015年までに2,000名まで育成する必要があります。欧米では、脳腫瘍、乳がんから小児がんに到るまで専門分化した放射線腫瘍医を数多く擁し、 それぞれを専門とする外科医、腫瘍内科医と対等に伍しています。共通の腫瘍外来を持ち、その場で治療方針について決定されることも珍しくありません。放射線腫瘍医のマンパワー不足が、わが国において、真の集学的治療が行いにくい理由の一つになっています。
また、医学物理士は現在150名程度しか認定されておらず、5000人規模の人材を有する欧米とは比べるべくもありません。米国では95％以上の放射線治療施設で最先端治療である強度変調放射線治療（IMRT）が行われ、最近は韓国、中国、タイなどアジア諸国でも数多く施行されるようになりました。一方、日本では日常臨床としてIMRTが行われているのは20施設程度に過ぎません。IMRTに代表される高度な放射線治療を多くの日本国民が享受できない主因の一つが医学物理士の不足とされています。がん対策基本法に基づく文部科学省の「がんプロフェッショナル育成プラン」において、重点的に育成すべき職種に、放射線腫瘍医と医学物理士が挙げられているのにはこのような深刻な背景があります。
この放射線治療の基盤を支え強化する学会として日本放射線腫瘍学会(JASTRO)があります。日本における放射線腫瘍学を発展させるためには、欧米のように独立した学会を持つ必要があるとの強い思いを持って1988年に発足しました。年を追って徐々に会員は増加し2009年には、総数が3,400名を超えるに至り、2008年12月には 一般社団法人に移行することができました。
日本放射線腫瘍学会は、放射線腫瘍学の推進を通じて、がん克服の一翼を担い社会に貢献したいと考えています。皆様のご支援をお願い申し上げる次第です。
追伸：日本放射線腫瘍学会のホームページが更新されました。
http://www.jastro.or.jp/
医師の育成には大学６年間に臨床経験４年とみて、10年はかかりますね。「市民のためのがん治療の会」では発足当初から、団塊の世代ががんの高発年齢に達する２０１５年問題を視野に、「今、すぐに放射線治療医の育成を」と訴えてきましたがそれから既に6年が経過し、２０１５年まで後5年になってしまいました。私は「医療の減反政策」と言っているのですが、今もって政府は何の手も打っていない。医学部の定員は、８２年の閣議決定で養成数抑制の方針を打ち出したため、８４年に約８千３００人でピークに達し、８９年には８千人を割り込み、０７年は７６００人（文部科学省調べ）へと減少しました。国は０６年以降、「地元枠」などとして一部で定員を増やす緊急対策をとるなど定員増へと方向転換しましたが、米の作付とそっくりで、全く国家戦略というようなものが無いですね。
仰るとおりだと思います。総数もですがそれ以上に専門領域間での格差が問題だと思います。日本は米国以上に数多い専門医を有している領域がある一方で、一桁近く少ない専門領域もあります。その代表が放射線腫瘍医だと思います。
百歩譲って放射線腫瘍医になる医師がそんなに増えないとしても、医師として放射線治療についての基礎的な理論・臨床などについて一般の医学教育の中に取り入れてほしいですね。せめて自分は放射線治療については専門外だが、放射線治療医の所見を求めるというような下地を、多くの医師が持つようになってほしいですね。
がんがこれだけ国民的な課題になっているのに、医学教育での講義数は少なく、もっと問題なのはがんの系統だった教育（講義、実習）が行われていないことです。欧米では常識である腫瘍学（基礎、臨床）という講義はほとんどの医学部で行われていません。
日本放射線腫瘍学会（JASTRO）の調査によると、医学部教育の中で放射線腫瘍学についての講義は６年間で３００分程度とか。これでは放射線治療のことを全く知らない医師がほとんどだということになるのでは。西尾先生がときどき私たちの講演会等で、「今日の講演会を聞いた方々は、一般のお医者さんより放射線治療に詳しくなった」などとみなさんを笑わせますが、ま、それは冗談で、ともいえない実情ですね。
放射線医学の講義数が少ない上に、その中に放射線治療の講義を入れている医学部が大多数であり、お寒い限りです。
医学部のカリキュラム自体にも問題がありますね。世界的には放射線腫瘍学と放射線診断学の講座がそれぞれ独立しています。日本では医学部のある大学が８０でその中で放射線腫瘍学の講座のあるのは１２大学しかないと聞いておりますが。 同じ放射線という名前が付いていますが、放射線診断学と放射線腫瘍学は、外科と内科くらいその内容が異なっています。放射線腫瘍学が独立した講座にならない限り、放射線腫瘍医の育成、ひいてはがん治療の柱の一つがいつまで経っても日本では確立できません。産科、小児科の問題が言われていますが、それ以上の大きな課題と考えています。
先般の研修医制度の改正も、放射線科は必修ではないですね。そうすると先に行った内科や外科にさらわれちゃう。
現状の放射線腫瘍医の数で初期研修医全員に放射線治療の研修を実施することは難しいと思います。初期研修医の時にがんの患者さんを担当し、そこで放射線治療に関心を持つ医師が増えていると聞いています。むしろ問題なのは医学部での教育であり、形だけの講義、実習しか行われていないことが、放射線腫瘍医を志す医師が少ない大きな原因だと考えています。
医学物理士の養成も、しっかりした方針が無いようですね。医学物理士については昨年の１０月１４日付で順天堂医院がん治療センターの小澤修一先生（医学物理士（理学博士））にご寄稿いただきました「がん医療の今」No.5「がん患者の安全性を守る医学物理士の制度的配置を」をご覧いただきたいですね。
今の放射線治療機器は、巨大なコンピュータの塊のようで、正に専門に管理する物理工学の専門家との協力がないと、折角の機械の実力も発揮できないのではないでしょうか。
米国と比べて日本の放射線技師のレベルが非常に高く、日本と米国を同じ土俵で議論はできません。ただ、放射線治療の高度化に伴い、放射線治療計画、治療のQA(質の確認)・QC(質の管理)に特化して高度な放射線治療を支援する医学部物理士の存在なくして、世界に伍していけなくなったのは間違いありません。
それに、機械がどんどん発達すると、安全性の確保にもより高度な専門家の協力が必要になってきますね。ところがそういうマンパワーも不足している。これでは事故の発生を増幅しているようですね。
医学物理士が望まれる所以です。また、放射線治療を専門とする放射線技師も数少なく、このことも事故のリスクを増幅していると思います。
加えて、これは放射線科に限らず、医師やその他の医療関係者の極めて厳しい労働環境を考えると、医療事故の温床といっても過言ではないでしょう。日本医療機能評価機構の０８年報告によると、事故につながりかねない「ヒヤリ・ハット事例」は約22万４千件で前年比で約１万５千件増加してます。こういう劣悪な医療環境が事故を生む大きな原因でしょうが、犠牲者はいつも患者です。
医師、医療従事者に加えてそれらを支援するスタッフがきわめて少ないのが日本の医療の特徴です。その分、医師、医療従事者の負担が増え続け、その限界に達していると思います。
学会も一層患者サイドの意見にも耳を傾けていただいて、手を携えて改善策を求めてゆきたいですね。
是非、そのような連携体制を組みたいと希望します。
略歴
昭和５２年３月京都大学医学部卒業後、同大学放射線科助手、講師、助教授を経て平成６年８月大学院医学研究科腫瘍放射線科学教授就任（その後、放射線腫瘍学・画像応用治療学に分野名変更）、また同大学附属病院の放射線治療科教授。がんの放射線治療、温熱治療と工学と医学の異分野融合による新たな医療技術開発がライフワーク。京都大学ナノメディシン融合教育ユニット長、初代京大病院がんセンター長を務める。また日本癌治療学会会長、日本医学放射線学会・日本乳がん学会・日本ハイパーサーミア学会の理事等を務める。
