ついにアメリカで認可された前立腺がんワクチン療法。わが国でも臨床研究や治験等が進み、成果も認められはじめてきた。ここで思い切った投資をして一定の成果を上げることが、国家戦略としての柱ではないか。
『がんワクチン療法の現状と課題』
東京大学医科学研究所・ヒトゲノム解析センター 教授 中村祐輔
米国FDA（医薬食品局）は２００９年９月１７日に製薬企業向けの「Clinical Considerations for Therapeutic Cancer Vaccines（がん治療用ワクチンのための臨床学的考察）」と称するガイダンス案を公表しました。これはがんワクチンを治療薬として承認する際に満たすべき要件などに関して、企業から意見を求めるためのたたき台となります。がんの治療法には、外科療法、化学療法、放射線療法がエビデンスに基づく治療法 として確立されていますが、免疫療法は期待されつつも、そのエビデンスが必ずしも十分でない状況が長く続いていました。しかし、2010年4月末に米国FDAは、Dendreon社の前立腺癌治療ワクチン薬「Provenge」を承認しました。この治療法は、われわれのようにペプチドワクチンを患者さんの皮下に注射するのではなく、「患者本人から樹状細胞とよばれる免疫を高める細胞を採取し、体外で培養して、PAP（prostatic acid phosphatase）で刺激した後に体内に戻し、このPAPを攻撃目標とするリンパ球を患者さんの体内で増やそうとする治療法です。ようやく、これまでの３大治療法に続く第4の治療法として、免疫療法のひとつであるワクチン療法が科学的に実証可能な治療法として認識されたことを示すものです。問題は、その治療費が９３０００米ドル（＄１=８５円として約８００万円）と非常に高額な点にあります。
このProvengeに限らず、図に示したように、最近承認を受けたがんの分子標的治療薬と分類される薬剤は非常に高額であり、それが日本の医薬品輸入超過につながっています。平成２０年度の医薬品の輸入額から輸出額を差し引いた金額は約８０００億円となっており、本年度には１兆円前後に達するのではと推測されています。
ある治療法の評価が確立するまでには、膨大なエネルギーと時間・予算をかけて、科学的に検証していくことが必要です。どんな治療法であっても、科学的な裏付けがなければ、まっとうな医療として保険診療として認められることはありません。しかし、たとえ新薬の開発が大変だとしても、どうしてわが国でのがん分子標的治療薬の開発はここまで遅れてしまったのでしょうか？私が思いつく理由を列記します。
１． 特定の分子を標的とした薬剤を開発するという概念自体の導入が非常に遅れた。
２． がんの基礎研究の成果を薬剤の開発につなげていくシステムがなかった（多くの研究者にとってのゴールは論文を発表することであり、時間もかかり、成功確率の低い創薬に関心が低かった）。乳がんの治療薬ハーセプチンの対象分子であるHER（日本ではERBB2と呼ぶ）は、日本人の豊島久真男先生が最初に発見した分子である。最近でも、自治医科大学の真野博行先生が見つけた遺伝子に対する治療薬をファイザーが開発し、日本人の患者さんが韓国で行われていた治験に参加するため、韓国に行ったことが報告されている。
３． 大学が知的財産などに対する十分な対応をしてこなかったため、企業サイドが大学などとの共同研究にあまり積極的でなかった。
４． 新薬の臨床開発を進める医師に対する評価が低かった。多大な時間と労力がかかる臨床試験（臨床研究）はネガティブな結果に終わると、それを実施した医師は全く評価されなかった。いい論文（評価の高い雑誌への発表）が臨床現場でも個人の評価として優先されるため、薬を開発する人材が育ってこなかった。
５． 臨床研究や臨床試験に対する国費の投入がほとんどない。
６． 産学連携が不可欠な分野でありながら、いろいろな場面で産学癒着が指摘され（インフルエンザ治療薬タミフルの副作用の場合など、メディアが副作用を感情的に取り上げ、インフルエンザ専門家を糾弾した）、臨床医の気持ちを萎縮させた。
７． 研究者が発見した分子をもとに薬剤をスクリーニングしようと思っても、公的にそれをバックアップする仕組みがない（アメリカのNIHでは、大量高速にスクリーニングするシステムが研究者に提供されている。台湾の中央科学院にも100万種類の化合物をスクリーニングするシステムが国費によって運営されている）。日本でもようやく公的な機関（東京大学や理化学研究所）において多くの化合物が収集されるようになったが、そのスクリーニングは手作業レベルである。
以上のような日本の悲惨な状況に比して、アメリカでは産学官の仕切りがなく、まさに国をあげて創薬に取り組んでいる状況です。もっとも重要なことは、がんを克服するために何が必要かを考え、それらに対して戦略的に取り組むことだと思います。オバマ大統領は選挙公約として”Obama-Biden Plan to Combat Cancer”(がんと闘うためのオバマーバイデン計画)を掲げましたが、それには次の1１項目に関する目標が明記されています。
１． がん研究助成を二倍にする（対象機関：NIH、NCI、CDC、FDA)
２． すべての国民に質の高いヘルスケアを提供する
３． すべての国民のためにがん予防策を確立する。
４． 保険に関する差別をなくす。
５． 多くの国民が新薬にアクセスできる機会を国の支援で増やす。
６． エビデンスに基づいたがん治療の普及に努める。
７．がん研究，治療、啓蒙活動への連邦政府関連機関の連帯を強化する。
８．医療分野における人材の強化に努める。
９．個別化医療の発展を支援する。
１０．がん生還者（Cancer Survivor）とその家族への新たな支援を提供する。
１１．環境要因の同定につとめる。
これらの明確なビジョンに加え、日本と米国のがん研究費の差を図にまとめましたが、すでに一桁以上の差があります。その上、国のトップが宣言しているのですから、もっと差が大きくなることは間違いありません。また、アメリカの国立がん研究所（NCI）にはすでに３００億円程度の臨床試験支援費が計上されているが、この内容をみると現在臨床試験を受けているがん患者の割合は約５％（２０人に一人が新薬にアクセスできている）であり、これを倍の１０人に一人にする目標が掲げられています。画期的な新薬を生み出すことを国として支援することは、患者さんの救いになるうえ、国家の医療経済の観点からも重要な投資分野だと思うのだが、どうもこの国ではこんな単純な論理も成り立たないようです。
しかし、希望の光はわずかですがあります。平成23年度の成長戦略枠のひとつとして、文部科学省と厚生労働省から大型の概算要求が提出され、この中には創薬に向けた取り組みやがんペプチドワクチンの臨床試験支援が盛り込まれています。図からわかるように、患者さんの団体の取り組みが日米では格段に違います。ぜひ患者さんに大きな声をあげていただいて日本の行政にそれが反映されるようになることを切望します。
ある治療法の評価が確立するまでには、膨大なエネルギーと時間・予算をかけて、科学的に検証していくことが必要です。どんな治療法であっても、科学的な裏付けがなければ、まっとうな医療として保険診療として認められることはありません。しかし、たとえ新薬の開発が大変だとしても、どうしてわが国でのがん分子標的治療薬の開発はここまで遅れてしまったのでしょうか？私が思いつく理由を列記します。
１． 特定の分子を標的とした薬剤を開発するという概念自体の導入が非常に遅れた。
２． がんの基礎研究の成果を薬剤の開発につなげていくシステムがなかった（多くの研究者にとってのゴールは論文を発表することであり、時間もかかり、成功確率の低い創薬に関心が低かった）。乳がんの治療薬ハーセプチンの対象分子であるHER（日本ではERBB2と呼ぶ）は、日本人の豊島久真男先生が最初に発見した分子である。最近でも、自治医科大学の真野博行先生が見つけた遺伝子に対する治療薬をファイザーが開発し、日本人の患者さんが韓国で行われていた治験に参加するため、韓国に行ったことが報告されている。
３． 大学が知的財産などに対する十分な対応をしてこなかったため、企業サイドが大学などとの共同研究にあまり積極的でなかった。
４． 新薬の臨床開発を進める医師に対する評価が低かった。多大な時間と労力がかかる臨床試験（臨床研究）はネガティブな結果に終わると、それを実施した医師は全く評価されなかった。いい論文（評価の高い雑誌への発表）が臨床現場でも個人の評価として優先されるため、薬を開発する人材が育ってこなかった。
５． 臨床研究や臨床試験に対する国費の投入がほとんどない。
６． 産学連携が不可欠な分野でありながら、いろいろな場面で産学癒着が指摘され（インフルエンザ治療薬タミフルの副作用の場合など、メディアが副作用を感情的に取り上げ、インフルエンザ専門家を糾弾した）、臨床医の気持ちを萎縮させた。
７． 研究者が発見した分子をもとに薬剤をスクリーニングしようと思っても、公的にそれをバックアップする仕組みがない（アメリカのNIHでは、大量高速にスクリーニングするシステムが研究者に提供されている。台湾の中央科学院にも100万種類の化合物をスクリーニングするシステムが国費によって運営されている）。日本でもようやく公的な機関（東京大学や理化学研究所）において多くの化合物が収集されるようになったが、そのスクリーニングは手作業レベルである。
以上のような日本の悲惨な状況に比して、アメリカでは産学官の仕切りがなく、まさに国をあげて創薬に取り組んでいる状況です。もっとも重要なことは、がんを克服するために何が必要かを考え、それらに対して戦略的に取り組むことだと思います。オバマ大統領は選挙公約として”Obama-Biden Plan to Combat Cancer”(がんと闘うためのオバマーバイデン計画)を掲げましたが、それには次の1１項目に関する目標が明記されています。
１． がん研究助成を二倍にする（対象機関：NIH、NCI、CDC、FDA)
２． すべての国民に質の高いヘルスケアを提供する
３． すべての国民のためにがん予防策を確立する。
４． 保険に関する差別をなくす。
５． 多くの国民が新薬にアクセスできる機会を国の支援で増やす。
６． エビデンスに基づいたがん治療の普及に努める。
７．がん研究，治療、啓蒙活動への連邦政府関連機関の連帯を強化する。
８．医療分野における人材の強化に努める。
９．個別化医療の発展を支援する。
１０．がん生還者（Cancer Survivor）とその家族への新たな支援を提供する。
１１．環境要因の同定につとめる。
これらの明確なビジョンに加え、日本と米国のがん研究費の差を図にまとめましたが、すでに一桁以上の差があります。その上、国のトップが宣言しているのですから、もっと差が大きくなることは間違いありません。また、アメリカの国立がん研究所（NCI）にはすでに３００億円程度の臨床試験支援費が計上されているが、この内容をみると現在臨床試験を受けているがん患者の割合は約５％（２０人に一人が新薬にアクセスできている）であり、これを倍の１０人に一人にする目標が掲げられています。画期的な新薬を生み出すことを国として支援することは、患者さんの救いになるうえ、国家の医療経済の観点からも重要な投資分野だと思うのだが、どうもこの国ではこんな単純な論理も成り立たないようです。
しかし、希望の光はわずかですがあります。平成23年度の成長戦略枠のひとつとして、文部科学省と厚生労働省から大型の概算要求が提出され、この中には創薬に向けた取り組みやがんペプチドワクチンの臨床試験支援が盛り込まれています。図からわかるように、患者さんの団体の取り組みが日米では格段に違います。ぜひ患者さんに大きな声をあげていただいて日本の行政にそれが反映されるようになることを切望します。
先日、この「がん医療の今」にご寄稿いただいた、間寛平さんの主治医のカリフォルニア大学教授の篠原先生から前立腺癌治療ワクチン薬が認可されたと伺いましたが、それが「Provenge」ですか。確かに高額ですが、認可されているのといないのでは、天と地ほどの差がありますね。
現時点では進行がんに対して利用されていますが、免疫療法の原理から考えて再発予防法としての応用がすぐに始まると思います。米国は規制当局を含め、オールアメリカで薬剤の開発に取り組んでいるという印象を持っています。昨年の9月に米国FDA（医薬食品局）が企業向けにワクチン療法のガイダンスを出しましたが、規制当局が明確にビジョンを持っているというのは米国の強みです。
日本の多くのがん患者会は、未承認薬の早期承認を求める活動を展開していますが、一生懸命活動して未承認薬が承認されるたびに日本の医薬品の輸入が増えて、外国がもうかる仕組みになっているわけですね。もちろん患者会は好き好んで輸入を増やしているわけではないというでしょうが。
患者さんに対する治療法が広がっていくこと自体は、喜ばしいことだと思います。しかし、最近の分子標的治療薬は非常に高額であるため、患者家庭の経済的負担が大きくなってきています。薬剤費の負担ができずに治療を自分で中止したり、あるいは、借金したために残された家族が負担を強いられるケースも増えてきています。国全体としても、医薬品の輸入超過が年間1兆円近くなってきていますので、やはり、日本発の新しい薬を開発していく戦略が不可欠と考えます。
今度の尖閣諸島に絡んでレア・アースの取引を「人質」に取られたらあっけなく白旗というのは、外国にすべてを頼っている危うさを露呈しましたね。もちろん生活がかかっているのですから、工業製品なども大変な問題ですが、食料、そして命の掛っている医薬品や医療機器などがほとんど外国に占有されているというのは、国の戦略上も大問題ですね。
医薬品というのはわれわれの命・健康といった最も重要なものを左右するのですから、国家安全保障の観点からも、自給率をあげる必要があります。がんの分子標的治療薬が、完全に欧米の製薬企業依存型になっていることに対する危機意識があまりにも希薄ではないかと思います。
命あってのものだね、といいます。色々な政策を展開するときにも優先順位というものが大事でしょう。まずデフレ脱却だとか、雇用だとかが叫ばれますが、とにかく食事ができて病気が治るというような、生命維持系の政策が最優先されるべきで、こういうところに思い切って投資するというような方向に舵を切ったらどうでしょう。
短期的な課題と長期的な課題がある場合、どうしても短期的な課題に目が向きがちで、優先度が短期的なものに引きずられてしまう傾向が強いのではないでしょうか？教育や医療は、消費ではなく、将来に対する投資であるという考えのもとに長期的な視野での戦略が必要です。食糧問題についても危機意識がなく、心配です。
ハーセプチンなど、もったいないですね、折角の日本人の業績が。どうしてこういう場合に国益を考えないのでしょうかね。もし豊島先生の研究を推し進めて日本がハーセプチンを製造し海外に輸出すれば、逆に外貨の獲得になり、そのことによって産業が成り立ち雇用も促進されます。正に国家戦略局などはこうした問題を集中的に取り上げて、国家戦略として推進すべきですね。
研究者サイドにも社会に還元するという気持ちがあまりなかったし、今でも、本気で考えている人は限られています。薬剤の開発は国を挙げて取り組むべき課題であり、そのための戦略や戦術を考え、指揮する司令塔が不可欠です。産・官・学といった区分けや、縦割り行政では、このまま日本発の薬剤が出ない状況が悪化していくと思います。
高度成長期によく日本株式会社などと言われましたが、色々な人に聞いてみると先生の言われるようにアメリカなどの方が、余程政官業の結びつきは強いとみることもできるようですね。確かにこうした関係は癒着をもたらしがちですが、可視化など透明化を図るなどして、大きな戦略にみんなで取り組むということも大事ですね。システムエンジニアリングを生んだアポロ計画のように。「今世紀中に月に人を送り込む」といった大きな戦略から無数のアイディア、システム、テクノロジーが生まれる・・・。
アポロ計画が成功したのは、上述したように司令塔が明確で、責任が問われる体制がしっかりとできていたからだと思います。この国では、いろいろな分野で、あるいは、さまざまな局面で、権限がどこにあるのかあいまいに済まされているが故に、誰も責任を取らない無責任体制が生まれているのだと思います。まず、権限を持たせる代わりに、責任も取る司令塔の構築が急がれます。「連携」か「癒着」かといった問題は避けられないとは思いますが、透明性を持たせて、不正があれば、当然責任を取ってもらうようにすればいいのではないでしょうか？大きなプロジェクトを動かしていく過程では、付随する有益なことがたくさん生まれてくるはずです。
日本は議院内閣制で大統領制ではありませんが、そうはいっても総理が先頭に立って指揮棒を振るということが大事です。アメリカではオバマ大統領もがん対策の先頭に立っていますが、かつてCancer Actもニクソン大統領が先頭に立って議会に送ったものです。がん患者運動の最大の指導者であられた三浦捷一先生と何度も「がん対策は国家プロジェクトで」と主張したものでした。がん患者大集会などにも日本では厚労大臣が来る。国民病ともいえる最大の病気なんですから総理が来なければだめです。所管もがんはもはや厚労省マターではなく、内閣府マターです。
今でも3人の一人の国民がなくなり、15年後にはそれが二人に一人になると推測されているのですから、国家として取り組むべき課題であることは明白です。「がん研究を特別扱いする必要はない」という研究者がいますが、がん患者さんはこんな命を粗末にするような発言をする研究者に対してはっきりと物を言っていくべきだと思います。
ドラッグ・ラグの問題となると患者会もメディアもこぞって取り上げ大騒ぎしますが、足元に極めて有力ながん治療薬があるというのに、全く患者会もメディアも動かない。要はペプチドワクチン療法が知られていないのが最大の原因だと思います。まずは患者会が勉強会などでペプチドワクチンについて学習することが、初めの一歩ではないでしょうか。その上で、どこの患者会でも三大療法に行き詰まって厳しい状況にある会員を抱えていると思います。患者会は色々な考え方で活動していると思いますが、こうした行き詰まった人に何とか治療できるというsingle issueで手を結んで行動すべきだと思います。
日本で新しい薬剤の研究や開発が進まないのは、予算・規制・いろいろな縦割り制度など複合要因のためです。米国では、国立がん研究所（NCI）だけでなく、大きなメディカルセンターは製薬企業と一体となって新しい薬剤の開発に取り組んでいます。成功するかどうかわからないような新規薬剤に関わり、うまくいかないとその医師や研究者は全く評価されません。薬剤開発のような分野では、それに携わる人たちを別の物差しで評価しないといけないのですが、論文評価主義の日本では、臨床研究や臨床試験に取り組んだ人に対する評価が低いので、だんだん新規のものに目を向けなくなってきたのだと思います。臨床医が非常に忙しい日本では、新しいものに試みるときの手続きや患者さんへの説明などに割く時間も限られています。いろいろな意味で、患者さんと臨床開発に携わる医療チームとの連携が必要です。
患者会が手を結べば、がん患者対策基本法のときのように政府も動かせるかもしれません。
がん対策基本法では、まず、標準化や均てん化が重点的に強化されましたが、がんの研究や臨床開発には力点が置かれませんでした。次期の計画には是非、このような分野にも十分な予算が措置されるように訴えていただきたいと思います。
略歴
中村祐輔（なかむら ゆうすけ）
1977年大阪大学医学部卒業後、大阪大学医学部付属病院（第2外科）、同分子遺伝学教室、米国ユタ大学ハワード・ヒューズ医学研究所研究員、同大人類遺伝学教室助教授、（財）癌研究会癌研究所生化学部部長を経て1994年東京大学医科学研究所分子病態研究施設教授。 1995東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター長ゲノムシークエンス解析分野 教授。2005年理化学研究所 ゲノム医科学研究センター長（併任）、現職。 2010年4月より国立がん研究センター研究所長（併任）。
高松宮妃癌研究基金学術賞、（財）癌研究会学術賞、日本人類遺伝学会賞、日本癌学会吉田富三賞、紫綬褒章等受章多数。ブルガリア科学アカデミー会員。
1977年大阪大学医学部卒業後、大阪大学医学部付属病院（第2外科）、同分子遺伝学教室、米国ユタ大学ハワード・ヒューズ医学研究所研究員、同大人類遺伝学教室助教授、（財）癌研究会癌研究所生化学部部長を経て1994年東京大学医科学研究所分子病態研究施設教授。 1995東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター長ゲノムシークエンス解析分野 教授。2005年理化学研究所 ゲノム医科学研究センター長（併任）、現職。 2010年4月より国立がん研究センター研究所長（併任）。
高松宮妃癌研究基金学術賞、（財）癌研究会学術賞、日本人類遺伝学会賞、日本癌学会吉田富三賞、紫綬褒章等受章多数。ブルガリア科学アカデミー会員。
