これまでに出されている反対する勧告の多くが、精密検査(前立腺生検)の精度と合併症について、頻度が高く無視できない不利益がある、と指摘しています。たしかに前立腺生検を行った場合、結果的に、がんではなかったのに、不必要な前立腺生検を受ける人がでてきます。しかし、生検を行った場合のがん発見率は、PSA値に応じて高くなることがわかっており、PSA値に他の検査（直腸診・超音波検査所見など）を組み合わせることで、より正確にがんの可能性が予測できます。実臨床では、前立腺生検を行う際に、PSA値と他の検査の結果を合わせ、がんの危険性をより正確に情報を提供し、また生検の対象となる人の年齢・全身状態や合併症などについて考えに入れた上で、専門医が生検の必要性を説明します。そして、最終的には医師と患者間の合意の上で生検の実施について判断をしています。医師と患者のどちらかが、生検を行うことの不利益が大きいと考えれば、前立腺生検は見送り、PSA値の変動で経過を見ることもあります。このように、医師と患者間におこる通常の医療行為である前立腺生検については、検診実施に当っての大きな問題点とはいえません。
　また、前立腺生検の合併症に関する最新のデータとしては、日本泌尿器科学会が全国の基幹教育施設に対して 2004 年から2006年の3年間におこなった前立腺生検に関する実態調査があります。治療を要するような合併症は決して多くなく、最も重篤な合併症である、精密検査による死亡の危険については0.0005%とまれで、他のがん検診の精密検査（上部消化管（内視鏡治療・生検を含む）：0.0076%、大腸内視鏡検査： 0.0009%、気管支鏡検査：0.0065%）と比較しても、決して高いものではありません。
　また、反対する勧告が問題点として指摘している、前立腺がん治療の不利益については、2012年5月の米国予防医学作業部会(USPSTF)の勧告では、1989年から2002年（10年から23年前）に前立腺がんが診断･治療された症例の古いデータを基にしていることが問題です。手術手技の改善や放射線照射技術の進歩とともに、治療に伴う不利益やQOL障害を回避できる可能性は年々高くなってきています。例えば、手術後の性機能障害対策としては、勃起神経の温存が有効とされており、また最近の手術手技の進歩は著しく、腹腔鏡やロボット支援手術などの拡大視野での手術も可能で、より正確に出血の少ない手術が行われる様になっています。重篤な合併症としての手術関連の死亡についても、現在の泌尿器科手術の医療水準と隔たりがあります。また、放射線照射療法は､近年のコンピュータ技術の長足の進歩とあいまって、革新的変遷をとげており、最も問題になる有害事象としての直腸障害、尿路障害と勃起機能不全の危険については、頻度を低く抑えることができます。
　検診や診療というのは、決して、“０”か“１００”かで話ができるものではありません。反対派の意見（多くは非臨床医や非専門医）は、「検診中止」、「精密検査や治療による合併症が多く、推奨できない」など、あまりにも偏りすぎています。また、前立腺がんの治療はテーラーメイド医療の時代に入りつつあるにもかかわらず、「おおざっぱ」な発言が多く、またその科学的な信憑性についても、正確とはいえず、気をつけなければいけません。
　前立腺がんの治療は、早期がんであるほど治療オプションが多彩です。病状や価値観によって、また有効性や合併症のバランスを考えて、いくつかの治療方針が、泌尿器科医や放射治療の専門医から提案があります。もし、ご自身が前立腺がんの治療を行うことになった場合には、よく主治医と相談をした上で、納得して治療を受けていただきたいと思います。

　もちろん、PSA検診の導入により前立腺がん死亡率低下が得られる過程で、小さくて悪性度が低く、無治療であっても死亡に至らない可能性があるがんが発見され、それらに対し治療が行われることがあります。これらは過剰診断、過剰治療といわれPSA検診の主な不利益といわれています。我が国では、むしろ検診の遅れから、過少診断（がんの見逃し）のほうが大きな問題ですが、過剰診断の頻度も、検診で発見されるがんの10％程度あるといわれています。
　これに対し、世界中で、不利益を少なくするためのPSA監視療法（小さな、悪性度の高くないと予測される、前立腺がんが見つかった場合に、当面、無治療でPSA検査と前立腺生検の定期的な実施で、慎重に経過を見る治療戦略のこと）の臨床研究が、現在進められています。日本もこの研究に積極的に参加していますが、近い将来には、より良い適応・経過観察の方法が提案され、過剰治療の危険は減ることが期待されています。

　PSA検診は、適切な受診により確実に前立腺がん死亡リスクが低下することが、最も大きい利益であることは間違いありません。一方で、どのようながん検診でも同様ですが、PSA検診の受診により、不利益を被る危険があることも事実です。しかし、今回のUSPSTFの勧告のように、死亡率低下効果を過小に評価し、またいくつかの検診受診による不利益があることを根拠に、一律に、「検診を行わないことを推奨(D recommendation)」することは、個々人の意思を尊重する現代医療の進むべき方向性に逆行しており、私は、適切な見解とは思いません。
　米国では、2012年の始めには、USPSTFの「PSA検診中止」の勧告案に対し、ニュージャージー州で反対する法案が議会で可決されました。またUSPSTFの「PSA検診は中止すべき」との勧告が正式に出された2012年5月21日の直後に、「The Obama administration」が出され、アメリカの国の保険であるMedicare は、簡単な血液検査であるPSAスクリーニングに対する補助を、引き続き継続することを決定しています。他の保険も、この決定に追随するといわれております。また、日本泌尿器科学会の、USPSTFの勧告に対する見解は、学会のホームページにも公開されていますので、是非一度ご覧ください。

　日本泌尿器科学会の関連するガイドラインでは、検診の受診年齢は、住民検診では50歳以上が推奨されています。また、何らかの排尿障害がある場合で、医療機関を受診した場合や、人間ドックでのご自身や企業が費用を負担する検診では40歳以上での受診が推奨されています。また、PSA値の基準値は、全年齢で一律に0-4.0ng/ml、あるいは、年齢階層別のPSA基準値（64歳以下：0-3.0ng/ml、65-69歳：0-3.5ng/ml、70歳以上：0-4.0ng/ml）が推奨されていますので、基準値の範囲を超えた方は、泌尿器科専門医の精密検査の受診が必要です。また、PSA検査で基準値以内の方の次回の検診間隔は、0.-1.0ng/mlであれば3年後、1.1ng/ml-基準値の上限であれば1年後の受診が推奨されています。
　PSA検診の他のがん検診にはない特徴としては、PSA検査値によって、現時点で前立腺がんが発見されるリスク、あるいは将来発症する可能性を、かなり正確に予測することができるということです。もし、PSA値が特に1.0ng/ml以下という低い値であった場合 、「少なくとも5年間は、前立腺がんの発症のリスクが少ないという安心」を得る、というメリットがあます。日本人の約50％は、この低い範囲のPSA値に入ることがわかっていますので、多くの人が、「自分は前立腺がんのリスク低い」、という安心を手に入れることができます。また、基準値の範囲内であっても、基準値の上限である4.0ng/mlに近い場合、将来、異常域に入ってしまう危険はありますが、きちんと定期的にPSA検診を受けていれば、「知らないうちに前立腺がんが進行してしまう」、という危険を避けることができます。PSA値が10ng/ml以上であった場合は、すぐに治療は必要ながんが見つかる可能性は高くなりますが、専門医に相談して適切な治療を行えば、PSA検診をまったく受けずにがんが進行した場合と比べ、余命は明らかによくなります。前立腺がんは、「日本人であるから安心」ということは決してありません。PSA検診を受けずに、ある日突然に、転移がんで見つかった場合、効果のある治療法はありますが、限界もあります。転移がんを持ったまま過ごす、5-10年の長い闘病生活は、決して身体的にも、精神的にも楽なものではありません。
　もちろん、がん検診は、情報提供なしに、強制的に受けるものであってはいけません。また、PSA検診に限らず、きちんとした医療に対し、“０”あるいは“１００”かで、「一刀両断するような発言」は、疑ってかかった方が良いものが多いと感じています。少なくとも、PSA検診について、誤った情報を基に、大切な自分自身、ご家族の健康管理について、判断する様なことだけは、避けてほしいと願っています。現場で多くの患者さんに接して、またいろいろな病状の患者さんの治療に携わっているひとりの臨床医として、私自身は、自分の身体のことは、「全く知らないで過ごす」より、「潜んでいる危険も含めて、より良く知る」方がよりよいと考えています。
　PSA検診については、正確でわかりやすい情報提供を目指して、公益財団法人前立腺研究財団より、日本泌尿器科学会の「前立腺がん検診ガイドライン」に完全準拠している、受診者向けのパンフレットが提供されています。また、ブルークローバーキャンペーン（http://www.asahi.com/blueclover/）などの啓発活動も、我が国でようやく広がりつつあります。是非とも、ご自身やご家族の健康管理の一貫として、前立腺がん検診や前立腺がんに関する正しい情報に、触れていただきたいと思います。