我が国は世界でも類を見ない超高齢化社会となり、国民の2人に1人ががんに罹患し、3人に1人ががんで死亡する。これにつれて国民のがんに対する関心が高まってきている。新聞やテレビでもがんの報道は増えつつあり、ほぼ毎日がん報道を目にする時代となった。日本における週刊誌は、主に中高年男性の読者に、政治や経済から芸能やゴシップまで広い情報を国民に提供する。がん報道も多くみられ、数10ページにも渡るがん特集記事なども組まれることもある。この週刊誌というメディアは、がんに関する情報をどこまで正確に表現し、どのように伝えているのであろうか。イメージとしては、新聞に比べるとやや素人目線である印象があり、がん情報の医学的な正確性にやや欠けるところがあるのではないかとは感じるところがあるが、週刊誌のがん報道に関する系統的な研究はなされていない。そこで今回、日本で出版されている週刊誌のがん情報の実態を系統的に調査することにした。

　まず雑誌であるが、発行部数の多い6種の週刊誌（週刊現代・サンデー毎日・週刊文春・週刊朝日・週刊新潮・週刊ポスト）を選択した。6誌全てが電車の中吊り広告で毎週登場し、6誌合わせて週あたり270万部以上を売り上げていた(2010年)。これは我が国の主要新聞発行部数の約10分の1であるが、週刊誌はその特徴として、クリニックの待合室や喫茶店など公共の場で回し読みされる機会が多く、実際の読者数は発行部数を上回ると考えられる。この6誌について、2009年7月から2010年12月までの18ヶ月の期間で、がん関連記事および広告を調査した。新聞と異なり、週刊誌の記事データベースはなく、全ての週刊誌に実際に目を通して記事を数えあげる必要があったので、記事を実際に全て読み、「がん(癌、ガン)」という言葉を抽出した。

　結果であるが、総記事数36,914の中で、がんに関連する記事は696本で、約1.9％を占めていた。これは日本の新聞記事におけるがん報道の割合1.5〜2.0％に匹敵し、週刊誌はがん情報を効果的かつ定期的に伝えるメディアであると考えられた。調査期間中、がん関連記事の数とその割合は、全誌において増加傾向を示した。編集者は読者の興味を引く記事を採用するため、読者のがんへの関心の高さを反映すると考えられる。

　がんの原発巣別の集計では、肺がん(9.9％)、泌尿器がん(8.3％)、胃･食道がん(7.5％)と続いたが、最多は原発臓器記載なしのがん(31.8％)であった。これは小説中に出てくるような、病気や健康に関する記事でなく登場する「がん」であり、この中には「彼は民主党のがんである」などと比喩的表現として用いられるものある。週刊誌はその読者層の大部分が中〜老年期の男性であり、彼らが罹り易いため、彼らの興味を引くがん種の話題が多いことが考えられる。対照的に、婦人科がんや乳がん、血液腫瘍に関する記事は、新聞と比較して少なく、これらのがんに関する情報を週刊誌で得るのは困難となる。

　記事内容で分類すると、「がん治療･診断」が最多32.8％、「著名人のがん罹患･追悼記事」が15.4％と続いた。新聞では比率の高い「医療経済または医療政策」は 2.1％に過ぎず、「医療訴訟･過誤」も0.3％と少なかった。週刊誌には、著名人の自らのがんの公表やがんで亡くなった著名人の闘病記などの比率が多く、例えばコメディアンの間寛平氏は、2010年1月に前立腺がん治療を米国で受けたことを公表したが、この時期の前後で、前立腺がんに関する記事が月当たり平均3倍以上に増加していた(2.0から6.6記事/月)。新聞におけるがん報道は、医療制度に関するものが多く、政治･経済的な観点で書かれる。一方、週刊誌では、患者目線での記事が中心であり、著名人のがん罹患の話題は、読者の関心を大きく引きつけるのであろう。

　最も興味深い結果であるが、がん治療に関する340の記事および広告のうち、その治療法別集計では、最多は「免疫治療」の32.9％であった。次いで、「外科的治療(手術)」が18.5％であり、「終末期治療またはホスピス」12.4％、「化学療法」12.1％、「放射線治療」10.3％と続く。免疫療法に関するこれらの記事･広告の大部分は、エビデンスレベルの高い医学誌では効果の確証が得られていない保険適用外治療に関するものであった。がん患者、とくに末期がん患者は、藁にもすがる気持ちで散見される免疫治療などの記事･広告を読むことになるが、ある意味で治療の選択肢が増えることになるかもしれないが、保険は効かず効果の証拠のない治療に、莫大な費用がかかる可能性がある。このような治療法を書籍広告という形態で週刊誌に載せることは、現在の制度では薬事法には抵触しないため、単純には難しいと思うが、法での整備の必要性を考えさせられる。

　がん記事の中で、様々ながん専門医がインタビューでコメントを述べていたが、その総数のうち3分の1以上( 35.6％)は、わずか5人の医師によって占められていた。中でもある著名な放射線治療医は、自らがんに関する連載コラムを持ち、インタビューも含めて、総数の23.8％(81/340)を占めるコメントを提供していた。新聞と比較すると週刊誌は、より少ない記者で書かれており、締め切りに追われて記事を作成する。記者の取材しやすい同じ医師にインタビューを求めることが多くなるのも、特に東京の医師に偏るのも仕方がない現状であろう。当然、取材された各専門医の医学的見解が医学的に間違っていることはないが、いかなる著名な医師でも、どのがんもどの治療法も得意ではあるとは限らない。同じがんでも治療法によってそれぞれ専門家が全国に散らばっており、その記事内容によってどの医師に取材するのが妥当であり、公正なのか、記者自身が学会や論文レベルできちんと判断すべきであろう。

　本研究の問題点は、調査期間が短すぎること、最近急増しているオンラインマガジンの調査をしていないこと、製薬会社による雑誌への出資に関して調査できなかったこと、取り上げた6誌が一般化可能性として扱えるかどうかの検証ができないことなどの面で、まだ途上の研究である。しかし結論として、今回明らかとなった週刊誌の特徴を、読者も記者も我々医師もよく理解しているならば、週刊誌はがんに関する情報を一般大衆に有効に伝えられるメディアであることが示唆された。