セカンドオピニオンはわが国のように国民皆保険ではなく、原則的に医療費を民間の医療保険が支払う米国において、患者 (被保険者) の治療にかかるコストを抑制する目的で考え出されたものといわれている。すなわち、医療費を支払う保険会社としては、より低い料金で治療することができる医療機関を選択する必要性から、現在患者がかかっている医療機関とは別の医師の治療方針に関する意見を聞き、費用対効果を比較対照する必要が生じる。
その後、このような経済的な要請を離れ、患者が自ら受ける治療法、治療後のQOLの維持なども自ら選択するために必要となる医学的知識を得るために、主治医以外の医師のアドバイスを受けるという意味での、セカンドオピニオンが活用されるようになった。

わが国では、専ら患者が自ら受ける治療法について、主治医以外の医師の意見を聞き、治療法を決定したり、治療施設等を選択したりするための有力な手段として理解されている。
当会は、創始者である會田が自らの舌がんを、セカンドオピニオンによって舌の切除をすることなく完治することができた経験からその重要性を痛感し、がんは最初が肝心、最初が全て、only one chance を合言葉に、セカンドオピニオンの重要性の普及啓発と斡旋を中心に活動を続け、既に約１４００件のセカンドオピニオン情報提供を行ってきている。さらに当会の特徴として、治療部位が専門化している主として外科医師に対して、全身を横断的に診ている放射線腫瘍医によるセカンドオピニオンを取り入れていることで、当会のコア・コンピタンスとなっている。

セカンドオピニオンは最近では市民権を得て、誰でも考えるようになってきたとはいうものの、多くの医療施設があるところならいいが、過疎地などで、今、診察を受けているところ以外に医療施設が無いような地域では今以てそんなに簡単なものでもなく、また、医療機関が多い処でも、医師と患者といっても結局は人間同士の関係であり、セカンドオピニオンについて言い出せずに逡巡している患者も多いようだ。

今回は医師の3人に1人が参加する医師専用コミュニティサイト「MedPeer（メドピア）」（https://medpeer.jp）を運営するメドピア株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長：石見 陽）が、会員医師を対象に行った「セカンドオピニオン」についてのアンケート調査結果について、掲載させていただいた。
なお、今回の調査ではがん以外の病気についての調査であるが、セカンドオピニオンについての大規模な調査であり、参考になると考え取りあげさせていただいた。ご協力に感謝いたします。